そばにいるから、できることがある。

社員紹介総合職

森山 卓哉
アンテナを高く保ち、相手が求めているものを常に考える

日本郵便2015年入社

森山 卓哉Takuya Moriyama

金融営業推進部

Personal

学生時代~入社まで

学生時代は軟式野球部に所属し、練習の日々でした。当初は試合に出て活躍することが全てだと考えていましたが、怪我をして練習すらままならない状態に陥ったことがあります。

このとき、やめてしまおうかとも考えましたが、チームとして活動する中で、役割は一つではないことに気づき、練習のサポートに取り組むようになりました。

結果、自分のサポートによって人から感謝されることや、試合に勝った喜びをチームで共有できることにやりがいを感じるようになり、そういった経験から、「人や社会を根幹から支える仕事がしたい」と考え、日本郵便を志望しました。

プライベート

子供が産まれ、子育てに奮闘しています。毎日大変ではありますが、日々成長していく様子を見ることが本当に楽しみです。
また、休暇を取得しやすい環境であるため、子どもが体調を崩して保育園に通うことができない日なども、周囲の方に協力をいただきつつ休みを取ったりと、仕事と家庭の両立を図ることができていると思います。また、休日は家族でドライブに行くことなどを通じてリフレッシュし、オンとオフのメリハリをしっかりつけて仕事に臨むことで、業務効率の向上を図っています。

アンテナを高く保ち、
相手が求めているものを常に考える

私は、1年目は郵便局、2年目は支社、3年目以降は本社で勤務しています。

入社1年目に郵便局で勤務をしていたとき、「本社・支社の施策は郵便局目線で検討されていないものが多い」という意見を耳にすることがあり、これを改善したいと考えていました。

この経験を踏まえ、2年目に中国支社で郵便局の社員をサポートする業務の担当となり、社員のモチベーションを向上させる施策の検討にあたって、社員に取材を行い、社員の声を反映させるよう心がけました。その結果、社員から「やる気になった!」という声をもらうことができました。この経験から、自分本位にならないよう、相手が求めるものは何かを考えるようにしています。

現在は本社金融営業推進部に所属しており、ここでも郵便局の目線で仕事をすることを常に意識し、知り合った郵便局社員とは定期的に連絡を取り、困っていることがないか情報収集するなど、アンテナを高く持つよう努めています。

仕事をする上では、チームを組んで物事を進めることがほとんどです。そのため、当社では、そのチームのなかで柔軟に役割を担える方が活躍できると思います。また、自分が所属する部署だけでは完結しないことや、他企業と連携して進める案件もあるため、情報収集も大切です。就職活動を良い機会とし、様々な企業の情報を得るためにも新聞記事等を読んでおくことをお勧めします。

Work

社員が働きやすい環境を作り出し、
郵便局の価値を高める

郵便局で扱っている金融商品の販売方針の策定や地域やお客さまのライフスタイルに適した商品・サービスの企画、金融に携わる社員が働きやすい環境の構築を図ることなどが、金融営業推進部の役割です。企画にあたっては、全国の郵便局、支社の社員と意見を交換する場を設けるなど、郵便局の目線で、社員が働くうえでの課題や改善点などを洗い出すことを心掛けています。

郵便局の業務効率化や、社員の満足度を向上する施策を通じて、郵便局の価値を高め、社員にとって働きがいのある会社とすることを目指しており、結果として、全国のお客さまにより快適に郵便局をご利用いただけるよう取り組んでいます。

新しい郵便局の在り方の構築に向けて

近年の環境の変化など、日本郵政グループの在り方として大きな岐路に立たされている中、グループのフロントラインとして、お客さまへ商品・サービスをお届けする郵便局の役割は非常に大きいものだと思います。企業としての体制の整備・構築が要求される中、私は今後社員が働く郵便局をどのようなものとしていくか、金融営業の在り方を見直す業務に携わっています。

日本郵便は、全国に約24,000局の郵便局を抱えており、検討している商品・サービス等は、今後全国のお客さまへ展開されることになります。社会に対する影響力の大きさが当社で働く最大の魅力だと思いますし、世の中にまだないものを形にすることに、やりがいと責任を感じています。

施策の狙いを明らかにし、
お客さまや社員のニーズに的確に応える

全国津々浦々の郵便局というチャネルと、ラストワンマイルである郵便・物流ネットワークを持ち合わせていることが当社の大きな強みです。地域によって求められているものは異なるため、それぞれの地域に合ったきめ細かいサービスを提供できるインフラとしての存在意義もあると思います。特に今は、多くの意見等に触れる機会がある環境で仕事をしているため、地域のお客さまに喜んでいただけるような商品・サービスを提供し、郵便局があって良かったと思っていただけるよう尽力したいと考えています。

そのために、常に客観的に物事を見ることを心がけています。自分で良いと考える施策であったとしても、すべての地域にとって必ずしも良いものだとは限りません。全国で事業を展開している日本郵便だからこそ、施策を検討する初期段階でまず事実関係を調査し、「誰が、何に困っていて、だからこの対策を実施する」といった狙いを明確にすることで、お客さまや社員のニーズに的確に応えることを意識しています。

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